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編集チームより
歯科医院に勤務する歯科衛生士は、さまざまな業務に従事することになります。しかし、知らない内に歯科衛生士の業務範囲外も多く任されている場合もあるようです。なぜこのような状況に陥るのか、その原因と対策をまとめました。転職を選んだ場合どう変わったかも、現役歯科衛生士に伺いましたので併せてチェックしてみてください。
歯科衛生士の主な業務は「歯科予防処置」「歯科診療補助」「歯科保健指導」で、これは歯科衛生士で定められている3大業務です。
意外と知らない方が多いのが「絶対的歯科医行為」と「相対的歯科医行為」も任されてしまっている場合。本来歯科衛生士はしてはいけない業務(もしくは条件付きで可能な業務)なので、ご自身が該当していないか確認してみてください。
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絶対的歯科医行為とは、歯科衛生士法で定められた業務範囲外の作業です。この作業に関しては、いかなる場合であっても歯科医師以外は行うことができません。
その作業には、歯牙の切削・抜糸、麻酔注射、クラウンやインレーといった補綴物の装着、レントゲン撮影などが挙げられます。
この中でしばしば見受けられるのが、レントゲン撮影です。撮影室への患者の誘導・フィルムの位置づけなどは衛生士が行っても問題ありませんが、ボタンを押して撮影を行う作業は絶対的歯科医行為に該当。
しかし、人手不足や業務過多といった理由から、この作業を歯科衛生士が行っているケースは少なくありません。
歯科衛生士が絶対的歯科医行為を行った場合、歯科衛生士法違反に問われる可能性があります。責任問題やリスクの重さに耐えきれず、転職を考える歯科衛生士もいるようです。
相対的歯科医行為に該当するのは、歯石除去、ホワイトニング、表面麻酔薬の塗布、歯周組織検査など。これらの作業は、歯科医師の指導の基で行うことができます。
歯科衛生士が単独で判断して行うことはできないため、注意が必要です。
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個人経営の歯科医院は総じてスタッフ数が少なく、歯科衛生士がさまざまな業務を兼任していることがあります。
受付スタッフや歯科助手がいない場合は、歯科衛生士の業務範囲外の作業が増えてしまうため、本業まで手が回りにくくなるのです。
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院長をはじめとする歯科医師の中には、歯科衛生士を歯科助手と同じような立ち位置で考えている人がいます。
「歯科衛生士は受付までやるべき」と考えているケースもあり、こういった経営者の基では歯科衛生士本来の仕事に従事しづらくなります。
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「これまで勤務してきた歯科衛生士は受付や雑務も行ってきたのだから、これから働く人たちも同じようにするべき」という院内の風習ができあがっていると、当たり前のように業務範囲外の作業をまかされるようになります。
院長にかけあい人員を増やすメリットについて理解してもらう動きをとる、歯科衛生士ではなくてもできる仕事があまりにも多い場合は、業務範囲を明確にすることも院長を交えたスタッフ間で話をしてみるのもよいでしょう。
ただし、だからと言って「これは助手や受付の仕事だから」などと、忙しいときに手を貸さないのはNG。状況を見て、柔軟にフォローに入る姿勢も大切です。
最終的に転職…という道を選んだとしても、選ぶクリニックによっては同じ状況になることもあるかもしれません。転職によって本当に悩みは解決されるのでしょうか?
当メディアのスポンサーの徳治会で活躍する現役歯科衛生士さん達に転職の前と後についての働きやすさについてお話を伺いました。
歯科衛生士の仕事以外を任されることが多く、疲弊していました。私の手術と術後の体調の関係もあり、訪問診療に力を入れてる所に行きたかったことから徳治会を選びました。院長がとても理解を示してくださる方で、歯科衛生士の仕事に専念できる環境をつくってくれています。
50代女性/勤続4~5年/転職3回以上
歯科衛生士の仕事になかなか集中できず、スキルアップやキャリアアップのイメージが持てませんでした。院長や同僚との人間関係に悩むことも多くあり、転職を決意。徳治会では院長や本部への相談がしやすく、悩み事にも解決策をみいだすことができました。
50代女性/勤続10年以上/転職3回
編集チームより
歯科衛生士としての業務に集中し、やりがいを感じるためには、受付・事務スタッフ・歯科助手といった、各ポジションの専属スタッフが在籍していて、分業の仕組みが整っている環境が必要です。
歯科衛生士としてのスキルアップ・キャリアアップに専念できる体制を整えてくれている医院であれば尚良いでしょう。
今回お話を伺った歯科衛生士さん達が在籍する徳治会もそれぞれのポジションが明確な歯科医院の一つ。歯科衛生士も積極採用しているようなので気になる方はチェックしてみてください。
医療法人社団徳治会は熊本にある歯科医院グループです。「自らと周りへの貢献」という企業理念を基に、すべてのパートナー(所属スタッフ)にとって働きやすい環境・体制づくりを徹底しています。