仕事量のわりに給与が低い
時の対処法

月々の給与は、基本給・資格手当・通勤手当などで構成されていますが、基本給が低く抑えられているケースは要注意。

とくにボーナスは基本給がベースとなるため、毎月の給与はそこそこの金額であっても、年収自体は低くなってしまうのです。

福利厚生には、法で導入が義務付けられている社会保険などの「法定福利厚生」と、歯科医院が独自に設けている「法定外福利厚生」があります。

法定外福利厚生には、通勤手当・住宅手当・健康診断補助・研修費用補助などが挙げられますが、これらが充実している場合は福利厚生へのコストがかさむため、給与が低いケースが見られるのです。

福利厚生が充実しているのは良いことですが、給与への影響を考慮することも重要です。

歯科衛生士は歯科診療に欠かせない専門家ですが、歯科医師に比べると診療点数につながる業務が少なく、経営に対する貢献度は低め。

歯科医院にもよりますが、自費診療となるPMTCやホワイトニングなどに積極的に携わるようにしないと、功績による給与アップは望めないかもしれません。

PMTCやホワイトニングなど、できる仕事を増やすことは評価の向上につながり、ポジションアップが期待できるようになります。役職に就くことで手当てが支給され、手取りを増やすことができるでしょう。

ただし、インセンティブについては歯科医院によって条件が異なるため、事前に確認しておくことが重要です。

どんなに努力をしても給与が上がらない、これ以上期待できないといった場合は、新しい職場に転職するのもひとつの方法です。

もちろん個人医院でも良いですが、企業として人事評価のシステムが整っており、昇給制度も明確に定められている医療法人を選ぶと、能力に見合った給与を得られる可能性が高まります。

これまでに歯科衛生士としての実績を十分に積んでおり、高い専門スキルや能力を持っている人であれば、フリーランスとして活動するという手もあります。

フリーランスの歯科衛生士は、歯科医院と業務委託契約を締結して働くケースがほとんど。給与や労働条件についても経営者と交渉したうえで決定できるため、納得のいく環境で働くことができるでしょう。

ちなみに、フリーランスの歯科衛生士には特別な資格は必要ありません。税務署に対し、開業届を提出するだけでOKです。

フリーランスとして活動するほかに、独立開業という手段もあります。近年注目されている業態にデンタルエステがありますが、これは口周りのマッサージやリップトリートメントなどを行う業種。

歯科衛生士単独の開業ではスケーリングなどは提供できませんが、経営者として歯科医師を雇うことで、専門的なケアも提供できるようになります。