どうしたら給料が上がる？

このサイトは医療法人社団徳治会をスポンサーとして、
Zenken株式会社が運営しています。

現在の給料に不満を感じている歯科衛生士は少なくないかもしれません。では、どのような取り組みをすれば給料アップにつながるのでしょうか。歯科衛生士として取るべき行動について、詳しく解説します。

歯科衛生士として給料を上げるためにすべきこと

認定歯科衛生士の資格を取る

歯科衛生士としてスキルを磨くことは、給料アップを期待するための重要な要素です。そのスキルを証明する手段として注目されているのが「資格」、特に認定歯科衛生士です。認定歯科衛生士とは、特定分野において高い技術と知識を持つことが認められた歯科衛生士を指します。

認定歯科衛生士の資格には、「日本歯科衛生士会 認定歯科衛生士」「日本歯周病学会 認定歯科衛生士」「日本口腔インプラント学会 インプラント専門歯科衛生士」などがあります。これらの資格は、各学会が定める条件を満たすことで取得可能です。

歯科医院によっては、認定歯科衛生士の資格取得により資格手当が支給される場合があり、これが給料アップにつながることもあります。

歯科衛生士としての経験・実績を積む

歯科衛生士として勤続年数を重ね、臨床での経験を積むことは職場への貢献につながります。長く勤めることで、なじみの患者様が増え、歯科衛生士が「医院の顔」として認識される場合もあります。

患者様からの信頼が厚くなることで、それが売上に貢献することもあります。こうした実績が評価され、歯科医院にとって欠かせない存在となることで、給料アップが期待できるでしょう。

チーフやリーダーを担当する

歯科衛生士としてキャリアを積むことで、新人スタッフの教育を任されるなど、責任あるポジションに就くことがあります。スタッフリーダーやチーフといった役職に就き、役職手当が支給されることで、給料アップが期待できるでしょう。

正当な評価が得られる環境とは？

業務をしっかりこなしているにも関わらず、給料が上がらないと不満を抱える歯科衛生士が多い職場では、「人事評価の基準が曖昧」「給料の基準が不明瞭」といった状況がよく見られます。 特に個人経営の歯科医院では、院長の裁量によってスタッフの給料が決定される場合もあり、正当な評価が得られないことがあります。

正当な評価を得られる環境を整えるうえで欠かせないのが、人事評価制度です。人事評価制度とは、歯科衛生士をはじめとするスタッフの能力、意欲、貢献度などを適切に判断し、給料に反映させるための仕組みです。この制度が整備されていることで、評価基準が明確になり、「給料を上げるために必要な取り組み」が分かるようになります。

人事評価制度で給料に対する不満が少なくなる

人事評価制度が導入されている場合、評価基準が明確になります。各スタッフの技術や習熟度などが可視化され、それに応じて給料やボーナスが決定されるため、「なぜこの給料なのか」を客観的に理解できます。

院長の裁量で給料が決定されるといったトラブルがなくなり、各スタッフが自分のスキルを踏まえて給料アップを目指せるようになります。

給料を上げるための歯科医院選び

給料を上げるためには、歯科衛生士自身のスキルアップが欠かせません。しかし、それと同じくらいに重要なのが歯科医院の経営状態です。

利益が出なければ給料は上がらない

利益が上がらず経営状態が悪い歯科医院では、人件費に回す資金が不足しがちです。売上が少ない歯科医院では安定した給料の支払いが難しく、昇給も困難です。このような状況では、どれだけスキルを磨いても給料を上げることは難しいでしょう。

歯科医院の経営状態に影響を与えるのは、患者数です。患者数が多いほど売上が増えると考えられるため、勤務先の歯科医院の規模も考慮することが重要です。

規模が大きく、企業としてシステムが整っている歯科医院は、集患力が高く、福利厚生や昇給などの制度も充実している傾向にあります。